マネーフォワードビジネスカード

マネーフォワードビジネスカードのメリット

 

 

無駄なコストがかからない

 

マネーフォワードビジネスカードは年会費が永年無料です。とりあえずで発行しても維持コストがかからないので、安心して使い続けられます。

 

 

[男性(笑顔1) text=”創業してすぐの事業者でも申し込めるので、法人カードに費用をかけたくない方にもおすすめです。”]

 

また、ほかの法人カードで請求されることが多い海外手数料も、ポイント還元でカバーできるので実質支払う必要がありません。

 

細かい情報も利用明細にまとめられる

 

カードの利用明細はスマホアプリやWebから簡単にアクセス可能。さらに、証憑の添付や注意書きのメモなども同時に紐付けできるので、イレギュラーな決済でも確認・管理がしやすいです。

 

[女性(笑顔2) text=”証憑はスマホアプリで写真を撮ってアップロードするだけ。電子帳簿保存法にも対応しています。”]

 

もちろん、カード利用時にはスマホアプリとWebにすぐ通知が届くので、不正利用にも気づきやすく安心です。使いすぎ防止対策としては、カードごとの上限設定が用意されています。

 

還元率が最大3%と高い

 

通常の還元率が1.0%、マネーフォワード関連のサービスの利用で3.0%のポイント還元を受けられます。日頃の決済でポイントが貯まりやすいのがメリットです。

 

 

 

 

マネーフォワードビジネスカードのデメリット

 

マネーフォワードビジネスカードにはいくつかデメリットがあります。

 

 

発行手数料がかかる

 

マネーフォワードビジネスカードはリアルカードを発行した場合、1枚あたり990円（税込）の発行手数料がかかります。

 

[男性(説明) text=”従業員にもプラスチックカードを持たせる時はコストが発生するため注意しましょう。”]

 

なお、インターネット上でしか決済しない企業であれば、バーチャルカードを追加発行するのがおすすめ。枚数制限なく無料で作れます。

 

3.0%還元はマネーフォワードサービスのみ

 

マネーフォワードビジネスカードは利用先によって還元率が3.0%、1.0%、ポイント対象外にわかれています。

 

還元率	主な利用先
3.0%	・マネーフォワード クラウド ・マネーフォワード ME
1.0%	・通常のクレジット決済
対象外（0%）	・電子マネーへのチャージ ・商品券や金券の購入

 

マネーフォワードビジネスカードは、還元率が高くなるのがマネーフォワードの関連サービスを利用した時のみです。また電子マネーのチャージはポイントがつきません。

 

スマホ決済には対応していない

 

法人カードではあまり利用する機会がないかもしれませんが、マネーフォワードビジネスカードではスマホ決済のApple PayやGoogle Payに対応していません。

 

[男性(説明) text=”ビジネス上でもスマホで決済をまとめたい方には不便といえます。”]

 

ただし、Visaのタッチ決済には対応していますので、スムーズに支払いをしたい方はタッチ決済を利用しましょう。

 

マネーフォワードビジネスカードはこんな人におすすめ

 

メリット・デメリットを踏まえ、マネーフォワードビジネスカードが適しているのは以下のような人です。

 

 

起業・開業直後で審査に受かるか不安な方

 

起業直後だからと、法人カードの申し込みを諦めた方も多いのではないでしょうか。

 

しかし、マネーフォワードビジネスカードは設立直後や1年目の会社でも申し込みができるカードです。

 

[男性(説明) text=”ホームページに「起業・開業直後でも発行可能！」と記載があります。”]

 

また、申し込みにあたり決算報告書の提出は不要なため、設立直後で赤字な企業であっても審査に通る可能性は低くないといえそうです。

 

カードで高額な支払いがしたい方

 

マネーフォワードビジネスカードは、最大10億円の与信限度額に加えて、チャージ用口座に事前入金することで上限なく利用可能です。

 

複数枚のカードを使い分けることなく、1枚のカードで高額な決済ができるため、管理の手間からも解放されます。

 

[女性(説明) text=”還元率1.0%と法人カードの中では高い還元率を誇るため、高額決済と相性の良いカードです。”]

 

全社員に追加カードを発行したい方

 

従業員向けのリアルカード・バーチャルカードを上限なしで発行可能です。

 

 

リアルタイムで利用明細が確認できるため、使いすぎや不正利用の心配は不要です。

 

[男性(笑顔1) text=”従業員全員にカードを作成すれば、社内キャッシュレス化も夢ではありません。”]