NFTとは？仕組みや特徴、始め方までわかりやすく解説

NFTとは、「Non-Fungible Token」の略称で、日本語では「非代替性トークン」を意味しています。

簡単にコピーできるデジタルアートやゲーム上のアイテムなどに資産価値を持たせる技術です。

たとえば、自分で描いたイラストをNFT化すると、そのデータはブロックチェーン上に記録されます。

「誰が最初に発行したのか」「現在の所有者は誰か」などの情報が改ざんできない形で記録されるので、本物であることを客観的に証明できる点が強みです。

非代替性とは、他のものと交換できない性質を意味しています。

たとえば、1万円札は代替性があるので、別の1万円札と交換しても価値は変わりません。

一方、NFTは各々に異なる価値が設定されており、別のNFTとは交換できない唯一無二の資産です。

以下では、代替性があるものと、代替性がないもの（非代替性）の例をまとめているので、違いをイメージしながら確認してみてください。

NFTと暗号通貨（仮想通貨）の大きな違いは「代替できるか」です。

NFTが非代替性の「Non-Fungible Token」に対して、暗号通貨は代替性トークンの「Fungible Token」に含まれます。

ビットコインやイーサリアムなどは、同等の価値を持つ別のものと交換できるためです。

また、NFTと暗号通貨は活用シーンも大きく異なります。

たとえば、NFTは主に所有権を証明する用途で活用されていますが、暗号通貨はトレードや買い物など、価値をやり取りする際に活用されるケースが一般的です。

以下では、NFT・暗号通貨の違いを整理してまとめているので、それぞれの特徴や役割の違いを理解したい方はぜひ参考にしてみてください。

NFT市場は発展途上の段階ですが、2025年から2034年にかけて213億米ドルに成長する※ことが期待されています。

ここでは、「なぜNFTが注目されているのか」についてわかりやすく解説するので、デジタルアートやゲーム、メタバースなどに興味がある方はぜひ参考にしてみてください。

NFTの大きな特徴は、デジタル資産の所有権を明確に証明できる点です。

デジタルアートやゲーム内のアイテムなどは簡単にコピーできるため、「本物と複製の区別がつきにくい」といった課題を抱えていましたが、NFT化することでデジタル資産に価値を持たせられます。

また、ブロックチェーン技術により、所有権や作成者などの情報を改ざんが難しい点も強みです。

同じデータを分散して管理する高度な技術なので、仮にハッカーがブロックチェーン内の情報を改ざんしようとした場合、複数の場所を攻撃する必要があります。

このように、所有権を明確にしてデジタル資産の価値や希少性を担保できるのはNFTの大きなメリットです。

NFTは単なるデジタル資産の証明書ではなく、プログラマビリティの性質を持つ点も魅力です。

NFTは多様な用途に対応できる柔軟なデジタル資産といっても過言ではありません。

たとえば、NFTアートを2次販売で購入した場合、新しい所有者の情報がブロックチェーン上に追加されます。

また、NFTを発行する際に「2次販売が行われるたびに、売上の〇％を作成者へ還元する」といったロイヤリティの設定を組み込むことも可能です。

このように柔軟に情報や機能を追加できる点もNFTのメリットで、特にクリエイターやコンテンツビジネスに携わる人などから注目を集めています。

NFTは技術面だけでなく、投資対象としても注目されています。

特に2021年前後には、NFTアートが数十億円〜数百円規模で取引された事例がSNSやWEBメディアなどで世界的に話題となりました。

以下では、過去に高額で取引されたNFTアートの代表例をまとめています。

ここでは、NFTが抱える課題点について初心者向けにわかりやすく解説します。

「デジタル資産の所有権を明確化し、価値や希少性を担保できる」といったメリットを持つ反面、以下のデメリット・注意点もあるのでそれぞれ確認してみてください。

NFTを取引するためには「ガス代」と呼ばれるコストを支払う必要があります。

NFT取引では、主にイーサリアム（ETH）のブロックチェーンを使用しており、手数料が不安定な傾向にあります。

たとえば、イーサリアム上の取引が増えるとネットワークが混雑し、ガス代が高騰します。

1取引あたり数千円〜数万円相当になるケースもあるため、「NFTの購入価格より手数料のほうが高かった」といったケースも珍しくありません。

このように、取引にかかるガス代が固定ではない点は、NFTが抱えるデメリットとして課題視されています。

NFTは2014年頃に始まった歴史が浅い分野なので、法整備が整っていません。

中でも特に問題視されているのが、著作権・商用利用権に関する権利の扱いや曖昧さです。

たとえば、NFTアートを購入すると「トークンの所有権」は購入者に移ります。

しかし、著作権・商用利用権は手に入らないので、仮に購入した作品を商業目的で利用した場合、著作権法に抵触する可能性があるので注意しましょう。

このように、法整備が十分ではないことから、NFTに対して「無意味」や「いずれ暴落する」などネガティブな声があるのも事実です。

NFT市場には、悪質な詐欺まがいなプロジェクトもあるので注意しましょう。

なお、代表的な手口には「ラグプル（Rug Pull）」が挙げられます。

X（旧Twitter）やDiscordなどでNFTを販売し、資金を回収したのちに運営者のアカウントが消えるケースは多くあります。

また、NFTを保管する「ウォレット」のハッキング被害にも注意が必要です。

偽サイトにウォレットを接続したり、ウォレットの暗証番号（シードフレーズ）を他人に渡してしまったりすると、保管しているNFTが盗まれるリスクがあります。

以上のことから、NFTは魅力的な最新技術であるものの、詐欺やハッキングなどのリスクを抱えているので、取引する際にプロジェクトの信頼性を確認するだけでなく、購入後のセキュリティ対策も徹底するように心がけてください。

ここでは、NFT技術がすでに活用されている代表的な事例を紹介します。

デジタル資産の価値や希少性を担保する「非代替性」の技術が、具体的にどのような分野で活用されているか気になっている方はぜひ参考にしてみてください。

NFTはデジタルアートと非常に相性がいい技術です。

オンライン上で作成したアート作品をNFT化することで、「製作者」と「所有者」がブロックチェーン上に記録されます。

このように、デジタルアートを複製が困難な唯一無二の作品にし、希少性や資産価値を持たせることができる点はNFTの大きなメリットです。

以下では、国内・海外の有名なNFTアーティストをまとめています。

NFTの技術はゲームの分野にも活用されています。

たとえば、ゲーム内のキャラクター・アイテムをNFT化するケースが代表的で、プレイヤーがブロックチェーン上で所有権を証明することが可能です。

そのため、NFT技術を採用しているゲームの場合、遊びながらキャラクター・アイテムなどを自由に売買して稼ぐチャンスがあります。

以下では、代表的なNFTゲームをまとめているので、気になった方はぜひチェックしてみてください。

NFT技術は、オンライン上のトレーディングカードにも活用されています。

従来のトレーディングカードと同様に、発行枚数を制限することで希少性や価値を担保する仕組みです。

また、物理的なカードではないため、紛失や劣化のリスクがなく、オンライン上で手軽に売買できるコレクションや投資対象として注目を集めています。

以下では、代表的なNFTトレーディングカードをまとめているので、気になった方はぜひチェックしてみてください。

仮想空間のメタバースでもNFTは重要な役割を担っています。

たとえば、メタバース内のアバターや土地、アイテムなどをNFT化することで、ユーザーが資産として所有することが可能です。

もちろん、所有する資産はユーザー同士で自由に売買できるので、仮想空間内での経済活動が成立します。

音楽の分野でもNFT技術の活用は広まっています。

たとえば、楽曲やアルバムなどをNFTとして販売することで、アーティストからファンに直接届けることが可能です。

また、アーティストが2次販売のロイヤリティを設定していれば、継続的な収益化にも期待できるので、音楽業界でもNFT技術は注目されています。

NFTはデジタル証明書やイベントチケットにも活用されている技術です。

たとえば、ライブイベントのチケットをNFT化すると、譲渡履歴を追跡できるようになり、不正転売の抑止につながります。

また、卒業証明書や資格証明書などの分野でも、偽造防止の観点から注目を集めている状況です。

ここでは、NFTの誕生から現在までの歴史について紹介します。

国内・海外の両方で注目されたニュースを中心にまとめているので、NFTに興味がある方はぜひ参考にしてみてください。

2014年に最初のNFTとなる「Quantum」が発表されました。

この作品はデジタルアーティストの「ケビン・マッコイ氏」により制作されたもので、脈動するカラフルな八角形のデジタルアニメーションが特徴です。

なお、2021年にケビン・マッコイ氏はQuantumを出品し、匿名のコレクターにより約1.5億円で落札されています。

2017年6月にNFTプロジェクトの中でも有名な「Crypto Punks」がリリースされました。

イーサリアム上で発行された10,000点のドット絵が特徴で、当時は無料配布された作品もあります。

現在は数億円以上で取引されるコレクションが多く、NFTアート市場の象徴的な存在となっている状況です。

2017年12月に世界最大級のNFTマーケットと呼ばれる「OpenSea」が誕生しました。

これまでは、個人がNFTを売買できる環境が整っていませんでしたが、OpenSeaの誕生とともに市場の流動性が向上します。

2021年3月にデジタルアーティストのBeeple氏が制作した「Everydays - The First 5000 Days」が約70億円で落札されました。

この出来事は世界的なニュースとなり、これまで暗号資産に興味・関心がなかった層もNFT市場に参入しています。

ここでは、NFT売買の具体的なやり方についてわかりやすく解説します。

まずは、どのNFTマーケットプレイスを利用するか決めましょう。

売買やガス代の支払いに利用する銘柄はマーケットプレイスごとに異なるので、事前に決めておくと決済用の仮想通貨を用意しやすくなります。

利用したいNFTマーケットプレイスが決まったら、仮想通貨取引所で口座開設しましょう。

NFTの購入にはイーサリアム（ETH）を用いるケースが多いので、現物取引でイーサリアムを購入できる仮想通貨取引所が候補です。

また、NFTを購入する際は、事前に仮想通貨取引所からウォレットに送金する必要があるので、送金手数料が安いところを選ぶことをおすすめします。

仮想通貨取引所の口座開設が完了したら、実際に決済に使用する銘柄を購入してみましょう。

銀行口座から仮想通貨取引所に日本円を入金し、銘柄と購入金額を選んで購入するケースが一般的です。

なお、仮想通貨の送金手数料が無料の「SBI VCトレード」であれば、ワンタップでNFT用の決済通貨を購入できます。

NFTの購入に利用する決済通貨を購入したら、仮想通貨ウォレットに送金しましょう。

なお、NFTウォレットを持っていない場合は、基本的に「MetaMask」で作成することをおすすめします。

国内・海外問わず、多くのNFTマーケットがMetaMaskとの接続に対応している汎用性の高さが魅力です。

以下では、WEBブラウザ（Google Chrome）でMetaMaskを導入する方法を簡潔にまとめています。

ウォレットを用意したら、仮想通貨取引所で購入した決済用の銘柄を送金しましょう。

なお、送金する際にはウォレットの「アドレス」と呼ばれる英数字の文字列を指定する必要があります。

このアドレスは銀行の口座番号のような役割を果たしているので、絶対に間違えないように注意しましょう。

決済通貨をウォレットに移動させたら、NFTマーケットプレイスとウォレットを接続してください。

マーケットプレイスとウォレットの接続が完了すると、NFTを購入できるようになります。

なお、NFTの代表的な購入方法は以下の通りです。

いずれの方法を利用する場合でも、できるだけ安く買い付けるように意識しましょう。

売却時は、保有するNFTをマーケットプレイスに出品し、購入価格より高値で買い取ってもらえれば利益を得られます。

NFTの購入価格やガス代、各種手数料などの合計金額を上回る価格で売却するように心がけてください。

ここでは、自分の作品をNFT化して出品する方法についてわかりやすく解説します。

まずは、NFT化したデジタルデータを販売するマーケットプレイスを決めましょう。

なお、初心者には、誰でも無料でデジタルデータを出品できる「OpenSea」がおすすめです。

一部のマーケットプレイスでは、「公認クリエイターのみ出品可能」といった条件を設けており、特に国内のサービスは厳しい傾向にあります。

出品先のマーケットプレイスが決まったら、デジタルデータを用意しましょう。

画像や音声、動画などをNFT化するケースが一般的ですが、各データごとに種類・サイズが定められています。

たとえば、「OpenSea」の場合、NFT化できるデジタルデータに以下の条件が設けられているので、事前に対応するフォーマットや容量制限などを確認したうえでデジタルデータを用意しましょう。

デジタルデータを用意したら、マーケットプレイスでNFT化して出品します。

操作方法はマーケットプレイスごとに異なりますが、「OpenSea」の場合は大まかに以下の手順で、NFTの発行から出品まで完結させることが可能です。

Coincheck（コインチェック）は、ダウンロード数No.1※1のスマホアプリを提供している仮想通貨取引所です。

ビットコインやイーサリアムなど、全34種類の人気銘柄を基本的に手数料無料で取引できます。

一部取引コストがかかる銘柄もありますが、NFTの購入やガス代の支払いに利用できるイーサリアム（ETH）を手数料無料で売買できる点は大きなメリットです。

また、国内初※2となるマーケットプレイスの「Coincheck NFT」を提供している点も特徴で、口座開設後すぐに利用できます。

一般的なマーケットプレイスとは違い、Coincheck内でNFTの購入や出品、保管などを行えるので、手軽にNFTを取引してみたい方はぜひ口座開設してみてください。

基本情報

SBI VCトレードは、各種手数料を無料に設定している人気の仮想通貨取引所です。

NFTを取引するためには、入金手数料や送金手数料などが発生しますが、これらのコストを最小限に抑えられる点は大きなメリットだといえます。

取引手数料も比較的安い水準なので、イーサリアムやポリゴンなど、NFTの購入に利用する銘柄をお得に購入できるでしょう。

また、日本円だけでNFTを売買できるようになる「SBI Web3ウォレット」を提供している点も魅力です。

SBI VCトレードの口座に日本円を入金するだけで、「SBI NFTMARKET」のアートやゲームを購入できるようになります。

従来のように、仮想通貨を購入してウォレットに送金する手間がかからないので、気になった方はぜひ公式サイトから口座開設を申し込んでみてください。

bitFlyer（ビットフライヤー）は、全39種類と豊富な銘柄を取り扱っている仮想通貨取引所です。

すべての銘柄を1円から購入できることから、初心者にやさしいサービスだといえます。

そのため、NFTだけでなく、仮想通貨の取引経験が少ない方でも安心して利用できるでしょう。

Vポイントからビットコインへの交換にも対応しており、少々手間はかかりますが、NFTをポイント経由で購入することも可能です。

なお、オンライン申し込みなら最短5分で口座開設できるので、気になった方はぜひ公式サイトをチェックしてみてください。

基本情報

OpenSea（オープンシー）は、2017年に設立された世界最大級のNFTマーケットプレイスです。

主にデジタルアートやゲームアイテム、音楽・楽曲などのNFTを取り扱っており、誰でも簡単に購入できます。

2023年7月時点に出品されているNFTの数は8,000万点を超えているので、お気に入りの作品はもちろん、将来性に期待されている話題の作品に出会える可能性もあるでしょう。

イーサリアム（ETH）やソラナ（SOL）などの決済通貨と、ウォレットを用意すれば国内からでも利用できるサービスなので、気になった方はぜひ公式サイトをチェックしてみてください。

Coincheck NFTは、仮想通貨取引所のCoincheck（コインチェック）が提供するNFTマーケットです。

国内のサービスなので日本語表記でわかりやすく、初心者でも簡単にデジタルアートやゲーム内のアイテムなどを購入できます。

なお、Coincheck NFTを利用するためには、Coincheckのアカウント登録・本人確認が必須です。

公式サイト、またはスマホアプリから申し込むと、最短1日で口座開設が完了するので、気になった方はぜひ申し込んでみてください。

基本情報

・グローバルインフォメーション(GII)「NFT（非代替性トークン）市場 | 市場規模 市場動向 予測 2025 - 2034年」（最終アクセス：2026年2月12日）

・MetaMaskをダウンロード: トップクラスの暗号資産ウォレットアプリ・ブラウザ拡張機能（最終アクセス：2026年2月12日）

・OpenSea公式サイト（最終アクセス：2026年2月12日）

・Coincheck（コインチェック）公式サイト（最終アクセス：2026年2月12日）

・Coincheck NFT（β版）公式サイト（最終アクセス：2026年2月12日）

・SBI VCトレード公式サイト（最終アクセス：2026年2月12日）

・bitFlyer（ビットフライヤー）公式サイト（最終アクセス：2026年2月12日）